奈良県立医科大学附属病院では、2018年度から開始された新専門医制度における、19基本領域全てのプログラムを実施しています。
大学病院ならではの高度な症例に加え、地域医療機関との連携により、質の高いプログラム履修が可能です。
また、内科、外科、整形外科、眼科、麻酔科、救急科については、各領域で定められた条件を充足することで、初期臨床研修期間中の経験症例も専門研修に必要な症例として加算できます。当院では、皆さんの将来のキャリアパスを見据え、初期臨床研修期間からの計画的な履修を応援します。
履修可能プログラム(詳細は各医局等のページをご覧ください。)
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内科
プログラム年限 3年 主な修了要件 日本内科学会が定める病歴要約29編の受理と、70疾患群中の56疾患群以上で計160症例以上の経験のすべてを必要とする。
以下の条件を満たすものに限り、初期研修期間中の症例も認める。- 1. 日本内科学会指導医が直接指導をした症例であること。
- 2. 主たる担当医師としての症例であること。
- 3. 1の指導医から内科領域専門医としての経験症例とする承認が得られること。
- 4. 内科領域の専門研修プログラムの統括責任者の承認が得られること。
- 5. 内科の専門研修で必要とされる修了要件160症例のうち、1/2に相当する80症例を上限とする。病歴要約への適用も1/2に相当する14症例を上限とする。
詳細プログラム -
小児科
プログラム年限 3年 主な修了要件 日本小児科学会が定める小児科専門医の役割および経験すべき【33症候】【109疾患】【54診察技能と手技】のうち各々80%以上経験すること。
初期研修期間中の症例等を含むことはできない。詳細プログラム -
皮膚科
プログラム年限 5年
日本皮膚科学会に入会していれば、卒後臨床研修も研修期間の一部に算定可主な修了要件 日本皮膚科学会が定める診断技能(皮膚科診断学、皮膚病理学、皮膚科的検査法)および治療技能(全身療法、局所療法、スキンケア、理学療法、手術療法)を修得すること。
初期研修期間中の症例等を含むことはできない。詳細プログラム -
精神科
プログラム年限 3年 主な修了要件 ICD(国際疾病分類)のカテゴリーに則り、下記症例を経験すること。
- 統合失調症10例以上・症例報告2例以上
- 気分障害5例以上・症例報告1例以上
- 精神作用物質による精神及び行動の障害2例以上症例報告1例以上
- 症状性または器質性精神障害、認知症4例以上・症例報告2例以上(症例報告のうち1例は認知症症例とする)
- 児童・思春期精神障害(摂食障害を含んでよい)2例以上・症例報告1例以上
- 神経性障害、身体表現性障害、ストレス関連障害(摂食障害を含んでよい)5例以上、症例報告2例以上
- パーソナリティ障害2例以上、症例報告1例以上
- てんかん1例以上
- 睡眠障害1例以上
初期研修期間中の症例等を含むことはできない。
詳細プログラム -
外科
プログラム年限 5年(初期臨床研修期間を含む) 主な修了要件 術者または助手として、手術手技を350例以上経験する。
次の領域別分野の最低症例数を、術者または助手として経験する。(1)消化器および腹部内蔵50例 (2)乳腺10例 (3)呼吸器10例 (4)心臓・大血管10例 (5)末梢血管10例 (6)頭頸部・体表・内分泌外科10例 (7)小児外科10例 (8)外傷10例
領域別分野にかかわらず、術者として120例以上経験する。
領域別分野にかかわらず、内視鏡手術(各分野における各種手術)を10例経験する。
以下の要件を充たすものは、症例数の上限なく、初期臨床研修期間中であっても、外科領域の専門研修の経験目標に加算できる。- 1. 「手術手技一覧(経験目標)」に準じていること
- 2. NCDに登録されていること
- 3. 全国いずれかの外科領域専門研修プログラムに参加する基幹施設もしくは連携施設にて経験した症例であること(新専門医制度に参入していない施設における症例は加算できない)
なお、初期臨床研修期間中の経験症例を加算する場合は、日本外科学会に入会し、かつ「修練開始登録」を行っている必要がある。
詳細プログラム -
整形外科
プログラム年限 4年 主な修了要件 手術手技は160例以上を経験すること、そのうち術者としては80例以上を経験すること。尚、術者として経験すべき症例については、整形外科専門研修カリキュラムに明示された(A:それぞれについて最低5例以上経験すべき疾患 B:それぞれについて最低1例以上経験すべき疾患)疾患の中のものとする。
初期臨床研修期間中や他領域の専門研修期間中に整形外科指導医のもとで研修した症例については整形外科専門研修期間の症例としてカウントすることができるものとする。詳細プログラム -
産婦人科
プログラム年限 3年 主な修了要件 - 1. 分娩症例150例以上、ただし以下を含む〔 d)についてはb)c 〕との重複可。
- a. 経腟分娩;立ち会い医として100例以上
- b. 帝王切開;執刀医として30例以上
- c. 帝王切開;助手として20例以上
- d. 前置胎盤症例(あるいは常位胎盤早期剝離症例)の帝王切開術(執刀医あるいは助手として)5例以上
- 2. 子宮内容除去術、あるいは子宮内膜全面掻爬を伴う手術執刀10例以上(稽留流産を含む)
- 3. 膣式手術執刀10例以上(子宮頸部円錐切除術、子宮頸管縫縮術を含む)
- 4. 子宮付属器摘出術(または卵巣嚢胞摘出術)執刀10例以上(開腹、腹腔鏡下を問わない)
- 5. 単純子宮全摘術執刀医10例以上(開腹手術5例以上を含む)
- 6. 浸潤がん(子宮頸がん、体がん、卵巣がん、外陰がん)手術(執刀医あるいは助手として)5例以上(上記5)と重複可)
- 7. 腹腔鏡下手術(執刀あるいは助手として)15例以上(上記4、5と重複可)
- 8. 不妊症治療チームの一員として不妊症の原因検索(問診、基礎体温表判定、内分泌検査オーダー、子宮卵管造影、子宮鏡等)、あるいは治療(排卵誘発剤の処方、子宮形成術、卵巣ドリリング等に携わった経験症例5例以上(担当医あるいは助手として)
- 9. 生殖補助医療における採卵または胚移植に術者・助手として携わるか、あるいは見学者として参加した症例5例以上
※1 施設群内の外勤等で経験する分娩、帝王切開、腹腔鏡下手術、生殖補助医療などの全ての研修はその時に常勤している施設の研修実績に加えることができる。
※2 専門研修開始後の症例のみカウントできる。(初期研修期間の症例は含まない)詳細プログラム - 1. 分娩症例150例以上、ただし以下を含む〔 d)についてはb)c 〕との重複可。
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眼科
プログラム年限 4年 主な修了要件 - 眼科6領域の疾患を経験し、その病態を理解する。
- 眼科6領域の疾患を診察し、検査を行う。
- 眼科6領域には、1)角結膜2)緑内障3)白内障4)網膜硝子体、ぶどう膜5)屈折矯正、弱視、斜視6)神経眼科、眼窩、眼付属器が含まれる。
- 関与する眼科手術100例以上(外眼手術、内眼手術、およびレーザー手術がそれぞれ執刀者として20例以上を含む)
- 初期臨床研修期間中に眼科専門研修基幹施設および専門研修連携施設で経験した手術症例は、研修プログラム統括責任者が承認した症例に限り、手術症例に加算することができる。
詳細プログラム -
耳鼻咽喉科
プログラム年限 4年 主な修了要件 1. 以下の領域の疾患について、外来・入院患者の管理経験を主治医ないし担当医(受け持ち医)として経験し、指導医の指導監督を受ける。
難聴・中耳炎25例以上、めまい・平衡障害20例以上、顔面神経麻痺5例以上、アレルギー性鼻炎10例以上、副鼻腔炎10例以上、外傷・鼻出血10例以上、扁桃感染症10例以上、嚥下障害10例以上、口腔・咽頭腫瘍10例以上、喉頭腫瘍10例以上、音声・言語障害10例以上、呼吸障害10例以上、頭頸部良性腫瘍10例以上、頭頸部悪性腫瘍20例以上、リハビリテーション(難聴、めまい・平衡障害、顔面神経麻痺、音声・言語、嚥下)10例以上、緩和医療5例以上
- 2. 基本的手術手技の経験:術者あるいは助手として経験する。(1.症例との重複可)耳科手術20例以上、鼻科手術40例以上、口腔咽喉頭手術40例以上、頭頸部腫瘍手術30例以上
- 3. 個々の手術経験:術者として経験する(1、2との重複可)扁桃摘出術10例以上、鼓膜チューブ挿入術10例以上、喉頭微細手術10例以上、内視鏡下鼻副鼻腔手術20例以上、気管切開術5例以上、良性腫瘍摘出術(リンパ節生検を含む)10例以上
- 4. 初期研修期間中の症例等を含むことはできない。
詳細プログラム -
泌尿器科
プログラム年限 4年 主な修了要件 - 1. 経験すべき疾患・病態
腎・尿路・男性生殖器ならびに関連臓器に関する、先天異常、外傷・損傷、良性・悪性腫瘍、尿路結石症、内分泌疾患、男性不妊症、性機能障害、感染症、下部尿路機能障害、女性泌尿器疾患、神経性疾患、慢性・急性腎不全、小児泌尿器疾患などの疾患について経験する。
- 2. 経験すべき診察・検査等
内視鏡検査、超音波検査、ウロダイナミックス、前立腺生検、各種画像検査などについて、実施あるいは指示し、結果を評価・判定することを経験する。
- 3. 経験すべき手術・処置等
- A. 一般的な手術に関する項目
下記4領域において、術者として経験すべき症例数が各領域5例以上かつ合計50例以上であること
- 副腎、腎、後腹膜の手術
- 尿管、膀胱の手術
- 前立腺、尿道の手術
- 陰嚢内容臓器、陰茎の手術
- B. 専門的な手術に関する項目
下記7領域において、術者あるいは助手として経験すべき症例数が1領域10例以上を最低2領域かつ合計30例以上であること
- 腎移植・透析関連の手術
- 小児泌尿器関連の手術
- 女性泌尿器関連の手術
- ED、不妊関連の手術
- 結石関連の手術
- 神経泌尿器・臓器再建関連の手術
- 腹腔鏡・腹腔鏡下小切開・ロボット支援関連の手術
- A. 一般的な手術に関する項目
- 4. 初期研修期間中の症例等を含むことはできない。
詳細プログラム - 1. 経験すべき疾患・病態
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脳神経外科
プログラム年限 4年 主な修了要件 - 1. 以下の疾患群について、入院患者の管理経験を主治医ないしは担当医(受け持ち医)として、少なくとも記載された症例数を実際に経験し指導医の指導監督を受ける。
脳腫瘍30例、脳血管障害40例、外傷20例、脊椎・脊髄10例、小児5例、機能5例、その他10例
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2. 基本的手術手技の経験(1の症例との重複は認める)
穿頭術ないし脳室ドレナージ:術者として10例、シャント手術:術者として10例、開頭・閉頭手技:術者として10例、助手として30例、椎弓切除ないし形成手技:術者または助手として3例、顕微鏡下手技(上記開閉頭と重複を認める)(クモ膜切開、腫瘍、血管の露出、血腫除去、ドリリング、吻合操作など):術者として5例、助手として35例(40例)
- 3. 個々の手術経験(1の症例との重複は認める)
- 1) 術者または助手としての経験
脳腫瘍手術20例、脳動脈瘤・AVM手術10例、脳内血腫除去術(開頭、内視鏡はどちらでも可)5例、頭蓋内外バイパス術・CEA5例、頭部外傷の開頭術(慢性硬膜下血腫を除く)5例
- 2) 術者、助手、または見学としての経験
脊髄・脊椎手術5例、15歳以下の小児手術3例、微小血管減圧術(MVD)を除く機能系手術3例、脳動脈瘤塞栓術3例、頚部内頚動脈ステント留置術3例、内視鏡手術3例
- 1) 術者または助手としての経験
- 4. 初期研修期間中の症例等を含むことはできない。
詳細プログラム - 1. 以下の疾患群について、入院患者の管理経験を主治医ないしは担当医(受け持ち医)として、少なくとも記載された症例数を実際に経験し指導医の指導監督を受ける。
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放射線科
プログラム年限 3年 主な修了要件 - 1. 経験すべき疾患・病態
専門研修カリキュラムに沿って該当する疾患・病態を経験または学習することが求められる。
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2. 経験すべき検査・読影
専門研修カリキュラムに沿って下記の件数の画像検査の読影もしくは手技を経験することが求められる。
X線単純撮影400例、消化管X線検査60例、超音波検査120例、CT600例、MRI300例、核医学検査50例 - 3. 経験すべき治療法
専門研修カリキュラムに沿って下記の件数のIVRならびに放射線治療を経験することが求められる。
IVR30例、放射線治療30例 - 4. 初期研修期間中の症例等を含むことはできない。
詳細プログラム - 1. 経験すべき疾患・病態
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麻酔科
プログラム年限 3年 主な修了要件 日本麻酔科学会の定める「麻酔科医のための教育ガイドライン」に定められた基本的知識と技術を修得すること
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基本的知識
1)総論 2)生理学 3)薬理学 4)麻酔管理総論 5)麻酔管理各論 6)術後管理 7)集中治療 8)救急医療 9)ペインクリニック
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基本的手技
a)血管確保・血液採取 b)気道管理 c)モニタリング d)心肺蘇生法 e)麻酔器点検および使用
初期研修中に専門研修指導医が指導した経験症例を含めることが可能。
詳細プログラム -
基本的知識
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病理
プログラム年限 3年 主な修了要件 -
1. 経験すべき疾患・病態
- a.病理解剖症例数30例以上
- b.組織診症例数5,000件以上、迅速診断50件以上
- c.細胞診症例数1,000件以上(スクリーニング・陰性例を含む)
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2. 経験すべき診察・検査等
剖検例(2症例)の標本作成(組織の固定、切り出し、包埋、薄切、染色)を経験する
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3. 経験すべき手術・処置等
- 主執刀者として独立して実施できる剖検30例を経験する。
- 現行の受験資格要件(一般社団法人日本病理学会、病理診断に関わる研修についての細則第2項)に準拠する。
- 4. 初期研修期間中の症例等を含むことはできない。
詳細プログラム -
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臨床検査
プログラム年限 3年 主な修了要件 経験すべき臨床検査
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1. 臨床検査医学総論
- 外部精度管理(日本医師会、日本臨床衛生検査技師会、CAPなどが実施)の成績(3回以上)
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2. 一般臨床検査学・臨床化学
- 内部精度管理(10項目以上、各項目1回以上)
- パニック値を含めた異常値症例(10項目以上、各項目3回以上)
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3. 臨床血液学
- 内部精度管理(5項目以上、各項目1回以上)
- パニック値を含めた異常値症例(5項目以上、各項目3回以上)
- 病的末梢血液像、病的骨髄像についてはあわせて10例以上
4. 臨床微生物学
- 一般細菌培養(グラム染色所見を含む)により起因菌同定と薬剤感受性試験が行われた症例(10例以上)
- 抗酸菌培養、抗酸菌塗抹検査が行われた症例(3例以上)
5. 臨床免疫学・輸血学
- 内部精度管理(5項目以上、各項目1回以上)
- パニック値を含めた異常値症例(5項目以上、各項目3回以上)
- 血液型判定(変異型も含む)、クロスマッチ、不規則抗体検査が行われた症例(3例以上)
6. 遺伝子関連検査学
- 血液造血器腫瘍、悪性腫瘍、薬物代謝に関連した遺伝子、または遺伝性疾患の遺伝子診断が行われた症例(2例以上)
7. 臨床生理学
- 超音波検査(5例以上)、心電図検査(5例以上)、呼吸機能検査(2例以上)、神経・筋関連検査(2例以上)、超音波検査は実施したものとする。
- 初期研修期間中の症例等を含めることはできない。
詳細プログラム -
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救急科
プログラム年限 3年 主な修了要件 -
A. 症候
- a) 心停止:各項目につき5例ずつ合計15例
- b) ショック:5例
- c) 経験すべき症候:各項目の記入数を3例までとして合計30例以上
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B. 病態
- a) 重症病態の集中治療管理:各項目の記入数を3例までとして合計20例以上
- b) 外因性救急疾患:各項目の記入数を3例までとして合計20例以上
- c) 専門領域との連携:各項目の記入数を3例までとして合計6例以上
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C. 手技
- 必修項目:術者として各3例計45例
- 選択項目:術者または助手として各項目の記入数を3例までとして合計30例以上
卒後臨床研修において救急科領域の専門研修施設群で経験した診療実績は当該研修施設の指導管理責任者の承認により含むことができる。
詳細プログラム -
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形成外科
プログラム年限 4年 主な修了要件 -
直接手術に関与した300症例の図を含めた手術記録
- Ⅰ 外傷:経験症例数60、経験執刀数10
- Ⅱ 先天異常:経験症例数15、経験執刀数4
- Ⅲ 腫瘍:経験症例数90、経験執刀数18
- Ⅳ 瘢痕・瘢痕拘縮・ケロイド:経験症例数15、経験執刀数3
- Ⅴ 難治性潰瘍:経験症例数25、経験執刀数3
- Ⅵ 炎症・編成疾患
- Ⅶ その他
- Ⅵ、Ⅶ合わせて経験症例数15、経験執刀数2
- 術者として手術を行った代表的な10症例についての、詳細な手術記録、図、写真、検査所見を含む特定の病歴要約
- 10症例は認定された施設で行ったもの
- 規定に定める11項目中8項目を満たすこと
- 初期研修期間中の症例等を含めることはできない
詳細プログラム -
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リハビリテーション科
プログラム年限 3年 主な修了要件 経験すべき疾患・病態
- 1. 脳血管障害・頭部外傷など:15例
- 2. 運動器疾患・外傷:19例
- 3. 外傷性脊髄損傷:3例
- 4. 神経筋疾患:10例
- 5. 切断:3例
- 6. 小児疾患:5例
- 7. リウマチ性疾患:2例
- 8. 内部障害:10例
- 9. その他:8例、以上の75例を含む100例以上を経験する必要がある専門医試験受験の申請に際しては、領域1~9全体で30例の症例報告(担当医として治療方針の立案から治療後の評価までかかわった症例)が必要であり、必須症例数が5症例以下の3.外傷性脊髄損傷、5.切断、6.小児疾患、7.リウマチ性疾患については1例以上、9.その他を含めて残りの5カテゴリーは3症例以上を含めることとする。また、100例の経験症例リストが必要である(症例報告の30症例と重なってもよい)。
また、30症例の報告の1症例にSignificant Event Analysisとして、専攻医の情緒面などに焦点を当てた症例報告を1つ入れることとする。なお、初期臨床研修期間に経験した症例を、専門医研修で経験すべき症例数に含めることができない。
詳細プログラム -
総合診療
プログラム年限 4年(日本専門医機構の基準では、3年以上の研修を必須とし、選択研修を行う場合は4年以上が望ましいとされている。) 主な修了要件 - 総合診療研修:18ヶ月
〔総合診療Ⅰ研修(クリニック)、総合診療Ⅱ研修(病院総合診療)、Ⅰ,Ⅱがそれぞれ6か月以上〕 - 内科:12ヶ月
- 小児科:3ヶ月
- 救急科:3ヶ月
- その他選択研修:12ヶ月
- 提出物等
4年間に総合診療研修手帳システム J-GOALを用いて経験省察研修録7例の報告と、各種経験技能、経験症例の報告を行う。内科研修症例については、J-OSLERを用いて40例の症例を報告する。
- 習得すべき資質・能力
地域を支える診療所や病院においては、他の領域別専門医、一般の医師、歯科医師、医療や健康に関わるその他職種等と連携して、地域の保健・医療・介護・福祉等の様々な分野におけるリーダーシップを発揮しつつ、多様な医療サービス(在宅医療、緩和ケア、高齢者ケア等を含む)を包括的かつ柔軟に提供できる。また、総合診療部門(総合診療科・総合内科等)を有する病院においては、臓器別でない病棟診療(高齢入院患者や心理・社会・倫理的問題を含む複数の健康問題を抱える患者の包括ケア、癌・非癌患者の緩和ケア等)と臓器別でない外来診療(救急や複数の健康問題をもつ患者への包括的ケア)を提供することができる。具体的には以下の7つの資質・能力を獲得することを目指す。
- 1. 包括的統合アプローチ
- 2. 一般的な健康問題に対する診療能力
- 3. 患者中心の医療・ケア
- 4. 連携重視のマネジメント
- 5. 地域包括ケアを含む地域志向アプローチ
- 6. 公益に資する職業規範
- 7. 多様な診療の場に対応する能力
- 初期研修期間中の症例等を含めることはできない
詳細プログラム - 総合診療研修:18ヶ月